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緑地や植栽による雨水の流出抑制効果を簡易診断・情報化するツールを開発

緑地や植栽による雨水の流出抑制効果を簡易診断・情報化するツールを開発

コンクリート面などからの雨水の流出を抑制し、下水道への負荷を軽減

2019年12月18日、東京都市大学は、豪雨時に内水氾濫が心配される都市部において、緑地や植栽の効果を診断して情報化する診断ツール(以下、同ツール)を開発したと発表した。

内水氾濫とは、雨水が下水道に一気に流れ込んだために流れきれずに、マンホールなどから逆流することで発生する氾濫現象だ。集中豪雨の増加に伴って、2019年10月には、二子玉川などの都市河川流域において住宅地が冠水する被害が発生した。

このような課題に対処するため、緑地や、公園・街路樹・庭などの植栽が果たす雨水貯留・浸透効果を診断・情報化し、住民の庭づくりやその管理などに貢献できる同ツールを開発した。

緑地や植栽による雨水の流出抑制効果を得点化

同ツールは、人工衛星から得られる緑の分布と地形データを用いて緑地の立地を分類し、雨水の流出プロセスなどの現地調査を行って開発されたもので、緑地の機能を「遮断、浸透・貯留、流出、集水、溢水」の観点から簡易診断する。

なお、データを収集する地理情報システムとして、ESRIジャパン株式会社のGISアプリSurvey123を利用したとのこと。

今後は、ツールを一般化し、民有地で活用することを目指して、さらなる研究を進めていくとしている。
(画像はニュースリリースより)

▼外部リンク

東京都市大学 ニュースリリース
https://www.tcu.ac.jp/news/newsrelease/20191218-27180/

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