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BRIDGESTONE 他機関合同によるEV走行中のワイヤレス給電技術 実用化で合意

二酸化炭素排出量の低減に向けて

BRIDGESTONE、日本精工、東京大学の3機関は、電気自動車(以下 EV)のインホイールモーターへの走行中ワイヤレス給電のための実用化を目指すことを2019年8月1日(木)に発表した。

元々、東京大学が展開する「未来社会創造事業研究プロジェクト」の「電気自動車への走行中直接給電が拓く未来社会」に去年からBRIDGESTONE、日本精工が参画していた。

2019年8月に基本特許が合意できたため、今回の発表に至った。

プロジェクトでは、「低炭素社会」実現に向け、革新的な技術を創出することを目的としている。

EVの普及のためには、バッテリーの供給不足が大きな課題となっている。

EV走行中ワイヤレス給電技術の3機関の役割

東京大学では、ワイヤレス給電とインホイールモーターの研究開発、特に基本コンセプトを中心に立案していく。

日本精工は、既存のインホイールモーターを開発した知見を基礎とし、搭載性能に優れたインホイールモーター開発を担当する。

BRIDGESTONEは、給電時にインホイールモーターへの電力伝送を高効率で達成するためのタイヤの技術開発を担当。

ワイヤレス給電では、通常のケーブル付き給電と比較した場合、電力損失が大きい。そのため、給電時間が長くなり効率が悪くなる。理由は、給電する側と給電される側の空間上を双方のコイルで給電するためだ。

コイルの空間を適正な距離に保つ必要がある、特にインホイールモーターへ電力伝送では、周りに電力伝送を阻害する材料が周辺にある場合、電力損失を落とす原因となり、給電時間に影響する。

また、給電する際には、電界や磁界が人体に影響がないかを十分に検討する必要もある。

以上より、乗り越える壁も多く実用化に向けて、十分な実験が事前に必要だ。

ワイヤレス給電自体は、ここ数十年で一気に知見も広まり進化している。現在では、スマートフォンやパーソナルコンピュータのワイヤレス給電も当たり前の時代になっている。

しかし、自動車の場合、人の命にかかわるだけにモバイル機器のワイヤレス給電とはレベルが異なる。

そのためには、知見のある他社や研究機関の情報を取り入れる必要がある。

今後の計画では、2022年までにタイヤを含めた車両での評価を行う。そして、2025年に実証実験の段階へと移行を目指していく。
(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

BRIDGESTONE
https://www.bridgestone.co.jp/

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