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電力中央研究所が、超高温設備用温度センサーの開発に着手

火力発電所など750度以上の場所で使われる

2019年9月17日、一般財団法人電力中央研究所、および北海道電力など電力会社各社は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の開発事業を請け負うと発表した。
なお、本件は産業プロセス用センサーの開発であり、従来の方法では測定困難な次世代火力発電所や化学プラントなど750度以上の環境での、温度測定やひずみなどの監視解析に使われる。

異常加熱をリアルタイムで特定することが必要

次世代火力発電は、負荷が変動することによる異常加熱が発生しやすく、高温になりやすい傾向がある。
この燃焼温度の変動により、設備を構成する伝熱管やノズルなどに亀裂が発生しやすいが、既存の温度センサーでは、計測精度が低く異常加熱が起こっている箇所の特定が難しい。
仮に加熱箇所が特定できたとしても、計算に長時間を要するため稼働中の設備の温度把握はリアルタイムでは不可能であった。
今回の開発によってこれらの問題が解決され、今後の次世代火力発電設備の運用研究に役立つと期待されている。

次世代火力発電は、より高温になる

次世代火力発電として、石炭や液化ガスを使ったガスタービン方式が現在では主流となっている。
加えて燃焼効率を高めるために、ガスタービンに加え、蒸気タービンを組み合わせた複合発電(コンバインドサイクル)が広く使われるようになった。
燃焼効率が上がったため熱損失が少なく、より省エネルギー化となるが、温度が高くなり構成材料の劣化も加速されることとなっている。
今後は、これらの課題をクリアしながら発電効率を高めていくこととなる。
(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

北海道電力HP
http://www.hepco.co.jp/

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