火災などの予兆をより早く検知し、速やかな対処、避難や消火活動を可能にする
2019年10月8日、沖電気工業株式会社（以下、OKI）と日本ドライケミカル株式会社（以下、日本ドライケミカル）は、災害につながる異常な温度上昇をリアルタイムに監視する「異常温度リアルタイム監視ソリューション」（以下、同監視ソリューション）を共同開発し、販売を開始すると発表した。
防災意識が高まるに伴い、火災などの予兆をより早く検知し、速やかな対処、避難や消火活動に寄与するシステムが期待されている。
このようななか、両社は、2014年8月に業務提携し、双方の強みを活かした新たな防災システムの開発に取り組んできた。
「異常温度リアルタイム監視ソリューション」の概要
同監視ソリューションは、建物や構造物、設備機器類に敷設した「光ファイバーセンサーWX1033 A／B（以下、同光ファイバーセンサー）」によりリアルタイムに検知された異常な温度上昇などのデータを、監視システム（以下、同監視システム）と連動させることで、火災などの早期発見・対処を実現する。
同光ファイバーセンサーは、OKIが高速光通信技術を活かして開発したセンサーで、監視したい場所に取り付けることで、簡単に温度監視システムを構築でき、受信器上の光ファイバーの距離と監視対象の場所を関連付けたアプリケーションにより、異常の発生場所を特定できる。
また、同監視システムは、日本ドライケミカルが開発したシステムで、早期警戒のための火災予報機能や火災発報監視機能とともに、これらの発生・復旧に関する長期ログ機能を備えており、クライアント／サーバー型のソフトウェア構成により、最大10台のPCによる監視が可能だ。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
OKI プレスリリース
https://www.oki.com/jp/press/2019/10/z19042.html
