災害時の緊急インフラとして
2019年11月21日NTN株式会社は、国立大学法人大阪大学の吹田キャンパスで11月7日に、拠点間長距離無線伝送実験を行ったと発表した。
この実験は、災害による停電や、それに伴う通信遮断対策として設定される緊急インフラとなっている。
なお、2017年から大阪大学と、一般社団法人全国自治会活動支援ネット、および企業によるITを活用した防災や見守りに関する、共同研究参画活動に関連するものである。
自然エネルギーを活用
実験では、大阪大学吹田キャンパスと、約2.5km離れた近隣の吹田市立津雲台小学校を、長距離無線を使用して送受信を行った。
今回は、実験機として「NTNグリーンパワーステーション」を同大学吹田キャンパスに設置し、実験を行った。
なお、この実験機は、風力や太陽光で発電する独立電源装置「NTNグリーンパワーステーション」と呼ばれ、災害により電源供給が遮断された状況でも稼働することができ、緊急時の対策として期待される。
身近に迫る災害
近年は異常気象や大規模地震により、防災に対する意識が高まっている。
今年9月の台風15号や10月の台風19号による、電力インフラの破壊、通信網のダウンなど緊急時のインフラをどう守るかが課題となっている。
自然エネルギーを活用することで災害時でも稼働し、災害被害の把握や救助に利用される通信網として機能することが期待される。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
NTN株式会社
https://www.ntn.co.jp/japan/news/press/news201900068.html
