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OKIなど3社、空飛ぶ水中測深装置による河床状況調査の実証実験を開始

河川橋梁の維持管理のために行う橋脚付近の河床状況調査

2019年10月9日、沖電気工業株式会社(以下、OKI)は、FPV Robotics株式会社(以下、FPV)および東日本旅客鉄道株式会社(以下、JR東日本)と共同で、空飛ぶ水中測深装置「ドローン搭載型MNB(multi narrow beam)測深機」(以下、同水中測深装置)による、河床状況調査の作業効率化および安全性向上に関する実証実験を始めたと発表した。
河川橋梁を維持管理するために、橋脚付近で河床状況調査を行う必要がある。このため、これまでは、主に橋梁の上から錘の付いたロープを水底まで下ろして河床の状況を測定してきたが、測定箇所が限定され、流速が早い場合は測定精度が低下するなどの課題があった。
このようななか、3社は、OKIグループ関係会社OKIシーテックの可搬ボート型マルチビーム測深機「CARPHIN V(カーフィン ブイ)」の移動手段として、ドローンの活用を検討することとなった。
なお、同実証実験は、JR東日本設立したJR東日本モビリティ変革コンソーシアム(以下、同コンソーシアム)において実施される。同コンソーシアムは、解決が難しい社会課題や次代の公共交通について、交通事業者と国内外企業、大学・研究機関などが連携して、オープンイノベーションによりモビリティ変革を実現する場として、2017年9月5日に設立された。

空飛ぶ水中測深装置「ドローン搭載型MNB(multi narrow beam)測深機」の概要

同水中測深装置は、「CARPHIN V」の測深装置部をさらに小型化し、水空両用ドローンと一体化したもので、調査対象場所への飛行から着水、測定対象範囲の水上航行と測深、離水、着陸まで、遠隔操作あるいは自動制御で運用できる。また、ドローン部とMNB測深機を分離することもできる。
また、すべての機器が一体構造のためキャリブレーションが不要で、作業時間が短縮され、容易にバッテリー交換可能な構造で長時間の測量が可能である。さらに、ドローンのプロペラ部分は着脱可能であるため、運搬や保管が容易である。
同水中測深装置を活用することで、河床状況調査作業の効率化とともに、安全性の向上が期待される。
(画像はプレスリリースより)

▼外部リンク

OKI プレスリリース
https://www.oki.com/jp/press/2019/10/z19041.html

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